こんにちは、Dynamics ERP サポート チームの永吉です。
この記事では、固定資産の帳簿で減価償却プロファイルを変更する方法についてご案内いたします。
検証に用いた製品・バージョン
Dynamics 365 Finance and Operations
Application version: 10.0.43
Platform version: PU67
Legal entity: JPMF
固定資産の帳簿にて減価償却プロファイルの変更を表示する方法
設定箇所
- [固定資産] > [設定] > [固定資産パラメーター] を開く
- [固定資産] > [減価償却] タブを開く
- “減価償却方法を手動での変更を許可” を「はい」または「いいえ」に変更し、保存する
“減価償却方法を手動での変更を許可” を「はい」に変更した場合
- [固定資産] > [固定資産] > [固定資産] を開く
- 任意の固定資産を開き、[帳簿] を押下する
-> [機能] > [減価償却プロファイルの変更] が表示される
“減価償却方法を手動での変更を許可” を「いいえ」に変更した場合
- [固定資産] > [固定資産] > [固定資産] を開く
- 任意の固定資産を開き、[帳簿] を押下する
-> [機能] > [減価償却プロファイルの変更] が表示されない
変更時の各パラメーターの設定
- 既存の行は現在の償却方法と耐用年数が表示されている
- [新規] ボタンを押下し、変更後の各項目を入力する
- 開始日: 変更後の償却方法で償却を開始する日(年度の開始日)
- 終了日: なし
- 減価償却プロファイル: 変更後の償却方法
- OSL: 旧定額法
- ODB: 旧定率法
- NSL: 定額法
- 200NDB: 200% 定率法
- 250NDB: 250% 定率法
- 耐用年数: 変更後から償却が終了するまでの期間(変更後 2 年後に償却が完了するなら 2.00 と入力)
- [保存] ボタンを押下する
償却方法変更時の注意点
- 同一の償却方法に対して変更することはできません
NSL -> NSL や ODB -> ODB など - 旧定率法から旧定額法に償却方法を変更する場合、残存簿価が取得価格の 5% より大きい必要があります
※ 旧法人税基本通達 204 の 3 により、取得価格の 10% 以下の場合でも 5% より大きければ償却方法が変更できる特例が定められていたため、現在の基準である取得価格の 10% より大きいではなく 5% より大きいを閾値としています
おわりに
以上、固定資産の帳簿に減価償却プロファイルの変更機能を表示する方法についてご紹介しました。
減価償却プロファイルを変更する際にご利用ください。
※本情報の内容(添付文書、リンク先などを含む)は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。より詳細な情報が必要な場合は、テクニカル サポート, アカウント マネージャー, ソリューション アーキテクト, FastTrack までお問い合わせください。